百貨店の歴史と業態の構造

百貨店（ひゃっかてん）あるいはデパートメント・ストア（英: department store）は、単一の企業が複数の分野の専門店を統一的に運営し、それらの店舗を大規模な建物に集約して多種類の商品を陳列・販売する小売業態のことである。都市の中心市街地に複数フロアを持つ店舗を構えることが多く、世界的には19世紀半ばに誕生した。

歴史的背景

近代的な百貨店の起源については諸説あるが、一般には1852年にフランス・パリで織物店から発展したボン・マルシェ百貨店がその嚆矢とされる。18世紀のイギリスに端を発する産業革命により市場主義が発達し、商品が大量に流通するようになったことが背景にある。その後、19世紀後半にはヨーロッパやアメリカにおいて、富裕層や中間所得層をターゲットとした大規模な店舗が相次いで設立された。定価販売制度や返品制度の導入なども、この時期に発展した要素である。

日本における展開

日本における百貨店の歴史は20世紀初頭に始まる。1904年（明治37年）、三越呉服店が顧客に向けて「デパートメントストア宣言」を発信し、これが日本における近代百貨店の始まりとされる。また、大正時代以降は阪急電鉄などの私鉄がターミナル駅に店舗を構える「ターミナルデパート」という独自の業態も発展した。呉服店をルーツとする老舗や、電鉄会社をルーツとする企業が日本の流通業界において大きな役割を果たしてきた。

日本の法律・統計上の定義

経済産業省が実施する商業統計調査等において、百貨店は「衣・食・住の商品群の販売額がいずれも10%以上70%未満の範囲内にあると同時に、従業者が常時50人以上おり、かつ売り場面積の50%以上において対面販売を行う業態」として定義されている。これにより、対面販売の比率が低い総合スーパーなどとは区別されている。