実効湿度：定義と火災予防における役割

実効湿度（じっこうしつど、英: effective humidity）は、過去数日間の湿度の変化を考慮し、木材などの乾燥度合いを推定するために用いられる気象指標です。火災の発生しやすさを評価する指標として、気象庁の乾燥注意報の発表基準などに活用されています。

算出方法

実効湿度は、当日の湿度だけでなく、前日以前の湿度の影響を重み付けして算出されます。当日をH₀、前日をH₁、前々日をH₂…とした場合、実効湿度Heは以下の式で表されます。

気象予報業務においては、減衰係数rは通常0.7が用いられます。この計算により、短期間の湿度の変化が木材の乾燥状態に与える影響を平滑化して評価することが可能です。

火災予防への活用

実効湿度は、木材の乾燥度を示す指標として火災発生率との相関が認められています。一般的に、実効湿度が60%から50%を下回ると、空気の乾燥に伴い火災の発生件数が増加する傾向があるとされています。

気象庁が発表する乾燥注意報の判断基準には、この実効湿度と1日の相対湿度の最小値が目安として用いられています。ただし、具体的な基準値は地域ごとの気候特性に応じて設定されています。