日本史における禄と俸禄制度の変遷

「禄（ろく）」とは、本来、仕官している者に対してその生活の資として支給された金銭や物資、あるいはその代替物を指す言葉である。日本史において、この給与体系は時代ごとに大きく変容し、国家の統治機構や社会構造を反映してきた。

古代：律令制下の禄

日本において体系的な禄の制度が整備されたのは、大宝律令および養老律令の制定以降である。当時の基本的な禄には、封戸（位封・職封）、位禄、季禄があった。これらは官人の位階に応じて支給され、諸国から徴収された庸調などが財源とされた。身分のみに基づいて支給される位封と位禄は、合わせて「封禄」と称された。

中国の律令制では、皇帝からの恩恵である「賜」と、奉仕に対する反対給付である「給」が分離されていたが、日本の律令制ではこれらが明確に分離されず、天皇に対する奉仕の代償としての恩恵とみなされる傾向が強かった。また、天皇への謝意を示す「賜禄儀」が伴うことも日本独自のシステムであった。

10世紀初頭には財政難により封戸や季禄の削減が行われ、地方の国衙から集められた穎稲を代替品として支給するなどの対応がとられた。

中世：知行制の確立

院政期に入ると封戸制度は崩壊し、貴族は荘園や知行国からの収益を収入源とするようになった。鎌倉幕府の成立以降は、御恩と奉公の関係に基づき、所領安堵や新恩給与として土地の知行をあてがう仕組みが確立された。この「土地の収益を給与とする」というあり方は、中世を通じて武家社会のみならず貴族社会にも浸透した。

近世：石高制と俸禄制

近世の幕藩体制下では、石高制に基づき、土地そのものを知行する「地方知行」や、藩から米として支給される「蔵米知行」が主流となった。これらを総称して「俸禄制」と呼ぶ。江戸幕府の旗本・御家人はこの両方の体系を併用していた。武士の官僚化が進むにつれ、地方知行から蔵米知行への切り替えが進められたが、幕府の一部では地方直（じかたなおし）を行い、蔵米取から地方知行へ戻す措置もとられた。

明治維新と秩禄処分

明治維新後、旧藩主や士族に対する禄の支給は政府財政を圧迫した。明治2年（1869年）の版籍奉還を経て、明治9年（1876年）の「金禄公債証書発行条例」により、禄制度は廃止され金禄公債へと切り替えられた（秩禄処分）。この改革に伴う混乱から、不当な支払停止を訴える士族による運動が起こり、明治30年（1897年）には家禄賞典禄処分法が成立した。同法は昭和23年（1948年）に廃止され、秩禄処分は完全に終了した。