インド気象局の概要と役割

インド気象局（India Meteorological Department、略称：IMD）は、インド政府の地球科学省の管轄下にある気象機関です。気象観測、天気予報、地震観測を主な任務としており、インドの気象行政の中核を担っています。また、世界気象機関（WMO）の枠組みにおいて、アラビア海およびベンガル湾を含むインド洋北部の熱帯低気圧を監視・予報する地域特別気象センター（RSMC）としての役割も果たしています。

歴史

インド気象局の設立は、19世紀後半の壊滅的な気象災害が契機となっています。1864年にコルカタを襲った熱帯低気圧、および1866年と1871年に発生した季節風の不順による飢饉を受け、統一された気象観測体制の必要性が高まりました。これを受けて1875年1月15日に組織が設立されました。初代の気象通報者にはヘンリー・フランシス・ブランフォードが指名され、その後、ジョン・エリオット卿らが組織の発展に寄与しました。本部は設立当初からシムラー、プネーを経て、現在はニューデリーのモーサム・バワンに置かれています。

組織体制

組織の長は気象局長官（Director General of Meteorology）であり、その指揮下に気象局長官補や副長官が配置されています。全国的な観測網を維持するため、ムンバイ、チェンナイ、ニューデリー、コルカタ、ナーグプル、グワーハーティーの6箇所に地方気象センターを設置し、各州の州都にも支部を展開しています。インド宇宙研究機関（ISRO）と連携し、インド国家衛星システム（INSAT）を活用した気象監視を行っていることも特徴です。

主な任務

インド気象局は、気象データの収集、通信、予報サービスを提供しています。特に、インド洋における熱帯低気圧の予報は、周辺諸国の防災において極めて重要な役割を担っています。また、データ交換の効率化を図るため、国内の気象機関として早期に電文交換コンピュータを導入するなど、技術的な近代化も推進してきました。