気象通報式の仕組みと種類について

気象通報式（きしょうつうほうしき）とは、観測点の気象状況を記号化して表現したデータである。各気象観測点における状況を、国際的に通報・共有する際に利用される。

概要

各地点で観測された気象情報は、気象データをやり取りするネットワークを通じて、各国の気象機関や航空・海運・民間気象会社などに流される。気象通報は、定時に通報される定時通報観測のほか、臨時通報観測、自動通報観測がある。定時観測は通常3時間間隔で行われることが多いが、観測所によって頻度は異なる。

種類と用途

通報式には用途に応じていくつかの種類が存在する。広範利用が可能な資料として、地上（陸上、洋上、陸上移動）観測、高層観測（ソンデやウィンドプロファイラーなど）、航空機観測、衛星観測、海洋観測、放射能観測、各種予報、格子点資料（GPV）、月平均値（月平均気候資料）、地震観測資料（SEISMO）、バイナリー資料（GRIBやBUFRなど）、要素配列文字情報（CREX）などが挙げられる。

国際気象通報式

国際気象通報式は、世界気象機関（WMO）が定める通報コードのほか、国際民間航空機関（ICAO）、国際原子能機関（IAEA）、国際海事機関（IMO）などが定める通報コードがある。基本的には気象データをやり取りするが、原子力関係の事故に関する放射能関係の情報を通知する電文も含まれる。気象通報式の末尾には、1地点ごとに二重線（＝）を付加するルールがあるが、CREXに関しては（＋）を用いる。

地上実況気象通報式 (SYNOP) と海上実況気象通報式 (SHIP)

地上実況気象通報式（SYNOP）は、地上の実況を報告する電文である。また、海上実況気象通報式（SHIP）は海上で船舶が行う気象観測の結果を通報するものであり、基本的なフォーマットはSYNOPと同一であるが、観測地点の位置情報が付加されている。

航空気象通報式

航空気象通報式とは、各飛行場での気象観測状況をデータ化する際に使用される形式である。パイロットや管制官をはじめとする航空関係者にとって重要な情報源となっている。

METARおよびSPECI

定時観測の気象通報式をMETAR（定時飛行場実況気象通報式）、天候の悪化や好天により気象状態がしきい値を超えた際などに行われる特別観測の気象通報式をSPECI（特別飛行場実況気象通報式）という。基本形式はICAOが定め、国際交換用のコード化をWMOが策定している。日本の場合、METARの発表時間は基本的に毎時00分であるが、東京国際空港、成田国際空港、関西国際空港、中部国際空港、新千歳空港、福岡空港、那覇空港では毎時30分にも発表される。

TAF（運航用飛行場予報気象通報式）

一般に「TAF」と呼ばれ、飛行場相互間の予報を交換するための国際気象通報式に沿って、日本の航空気象官署が予報を通報する際に用いる。予報期間は段階的に拡張され、2013年10月17日以降は最大30時間となった。すべての空港にTAFが存在するわけではなく、国際線を前提としてAIP（Aeronautical Information Publication）で報じる飛行場が定められている。

その他の航空気象通報式

METAR報に付加して通報される有効時間の短いTREND報や、太平洋地区を飛行中の航空機の安全を図るために無線で通報するVOLMET報、日本国内でのみ使用され国際交換の対象にならないSCAN（航空気象観測所実況気象通報式）などがある。