労働の概念と歴史的変遷

労働（ろうどう、英: Labor）とは、人間が自然に働きかけて、生活手段や生産手段などをつくり出す活動を指します。経済学においては、からだを使って働くことや、人間が自身の行為によって自然との関係を統制し、価値ある対象を形成する過程として定義されています。

労働観の歴史的変遷

人間は古来より生産活動を行いながら生きてきましたが、その生産活動を「労働」という独自の概念として解釈するようになったのは近代以降のことです。時代や社会によって、労働に対する捉え方や意味づけは大きく変化してきました。

未開社会と古代における捉え方

現代文明の感化を受けていない未開社会においても生産活動は行われていますが、当事者にとってはそれが単なる「労働」ではなく、宗教・芸術・倫理を生きる営みと一体化していました。また、古代ギリシアのポリスにおける職人らの生産活動は、道具を用いて自然を一方的に征服する近代的な労働とは異なり、事物の本性が現れる事態に立ち会う行為として位置づけられていました。

宗教的背景と近代の労働観

キリスト教の伝統において、旧約聖書の記述などから労働を苦しみや罰とみなす見方が存在した一方で、プロテスタンティズムは労働そのものに価値を認める「天職」の概念を見出しました。勤勉と倹約を重んじるこのプロテスタンティズムの倫理が、近代資本主義の形成を支えた要因の一つであるとマックス・ウェーバーらによって論じられています。

経済学における労働の捉え方

近代以降の経済学の発展に伴い、労働のあり方は理論的にも分析されるようになりました。

• 主流派経済学：労働を家計における非効用、すなわち節約されるべき費用として捉える傾向があります。
• マルクス経済学：労働価値説に基づき、労働過程を人間と自然の間の物質代謝の一般的な条件とみなします。資本主義社会においては、生産手段を持たない労働者が自らの労働力を商品として市場で売らざるを得ず、剰余価値を生み出す存在になると説明されます。

現代の法制度と国際基準

現代社会においては、労働者の権利保護や適正な労働条件の維持が重要な課題となっています。

日本における法体系

日本では、最高法規である日本国憲法に基づく労働基本権や勤労の権利・義務の規定を受け、労働基準法、労働組合法、労働関係調整法、男女雇用機会均等法などの諸法令が施行されています。また、雇用形態は直接雇用・無期・フルタイムである「正社員」と、それ以外の非正規雇用労働者などに区分されることがあります。

国際労働基準

国際労働機関（ILO）は、社会不安や貧困、国際間の不当な競争（ソーシャルダンピング）を防ぐため、人道的な国際労働基準を定めています。ILOは、結社の自由、強制労働の禁止、児童労働の廃止、雇用の差別の排除などを基本的権利として掲げ、加盟国にその実現を求めています。