第2次大隈内閣の成立と政治的背景

第2次大隈内閣は、1914年（大正3年）4月16日から1916年（大正5年）10月9日まで続いた日本の内閣である。早稲田大学総長であり、かつて第1次内閣を率いた大隈重信が再び内閣総理大臣に任命されたことで成立した。

成立の経緯

1914年3月、シーメンス事件に端を発した予算不成立の責任を取り、第1次山本内閣が総辞職した。後継内閣の選定にあたっては、山縣有朋ら元老会議が中心となったが、立憲政友会を排除する方針が難航を極めた。徳川家達や清浦奎吾への大命降下が拝辞される事態（いわゆる「鰻香内閣」）を経て、政界を引退していた大隈重信が元老の説得により復帰し、内閣を組織することとなった。

内閣の構成と支持基盤

本内閣は、立憲同志会、中正会、公友倶楽部を主要な与党・支持基盤とした。特に立憲同志会総裁の加藤高明が外務大臣として入閣し、実質的な副総理格として内閣を支えた。大隈は民間出身の首相として、政党政治の進展を期待する世論の支持を背景に政権運営を行った。

主要な政策と出来事

第2次大隈内閣の期間中、第一次世界大戦が勃発した。日本は日英同盟に基づき連合国の一員として参戦し、ドイツの勢力圏であった山東半島や南洋諸島を攻略した。また、この時期には中華民国北京政府に対して対華21ヶ条要求を提出し、外交上の大きな転換点となった。内政面では、1915年の第12回衆議院議員総選挙を経て政権の基盤強化を図ったが、大浦兼武内相の選挙干渉問題などが浮上し、政権末期には批判も高まった。