生物季節観測の概要と歴史

生物季節観測（せいぶつきせつかんそく）は、気象庁が季節学に基づいて実施している観測業務です。気温や日照といった季節の変化に反応して動植物が示す現象（生物季節現象）を、目や耳で確認し、その発生日を記録します。

観測の目的と意義

本観測は1953年（昭和28年）に開始されました。サクラの開花やカエデの紅葉など、人々の生活に身近な生物現象を定点観測することで、その地点における季節の進み具合を把握します。これにより、過去のデータとの比較や、地域間での季節の進みの差を分析することが可能です。また、長期間のデータ蓄積は、春の早まりや秋・冬の遅れといった気候の長期的な変化、すなわち地球温暖化の進行を示す具体的な指標としても活用されています。

運用と変遷

観測対象は、全国で一律に観測する「規定種目」と、地域特性に応じて各地の気象台が選定する「選択種目」で構成されてきました。当初は衣服の着用時期といった生活季節観測も含まれていましたが、これらは開始から約10年で終了しています。

2020年（令和2年）11月、気象庁は観測種目および現象の大幅な見直しを発表しました。2021年（令和3年）1月以降は、気候の長期変化を全国的に把握するために適した代表的な種目に絞り込まれ、対象はアジサイ（開花）、イチョウ（黄葉・落葉）、ウメ（開花）、カエデ（紅葉・落葉）、サクラ（開花・満開）、ススキ（開花）の6種目9現象となりました。

観測における課題

観測の継続には、標本木の維持管理が不可欠です。しかし、自然災害による被害が観測の継続性を脅かすケースもあります。例えば、2018年（平成30年）9月の台風第21号では、大阪城公園にある推定樹齢108年のイチョウの標本木が折れるなどの被害が発生しました。

2021年の観測縮小方針に対しては、自然保護団体や学会などから調査継続を求める声が上がりました。これを受け、気象庁は国立環境研究所と連携し、市民の協力を得ながら調査を継続する体制を整えています。