新興仏教青年同盟の歴史と社会的活動

新興仏教青年同盟（しんこうぶっきょうせいねんどうめい、略称：新興仏青同盟）は、1931年（昭和6年）4月5日に大日本日蓮主義青年団を退団した妹尾義郎らによって結成された日本の仏教団体である。

結成の背景と理念

世界恐慌の発生後、日本国内では労働争議や小作争議が頻発していた。こうした社会情勢を背景として、同盟は既存の宗派の枠組みを超えて仏教者が大同団結し、現実の社会問題に対する実践を行うことを志向して設立された。

活動においては反ファッショや反国家主義を掲げるとともに、資本主義経済の改造を訴えた。しかし、その思想的立場は既存の仏教界から「赤色仏教」として批判を受ける一方、左翼主義者からは日和見主義的な観念仏教として攻撃されるなど、双方から厳しい視線を向けられた。

社会運動と弾圧

妹尾義郎をはじめとする幹部らは全国を遊説して各地の仏教者に支持を広げ、無産運動の支援などを行った。さらに、1934年から翌年にかけては東北地方で発生した大冷害や大飢饉に対する救援活動を展開した。

しかし、当時の国家体制の下で社会運動や変革を訴える動きは次第に厳しい弾圧の対象となった。1936年12月に妹尾が治安維持法違反容疑で逮捕・拘留され、翌1937年10月20日には幹部12人が一斉検挙されて同盟は解散を命じられた。その後も検挙は続き、翌年5月までに同盟員など約200人が摘発された。