地上天気図の基礎知識と気象観測

地上天気図（ちじょうてんきず、英語: surface analysis）は、地表付近の気象状況を地図上に表現したものです。一般的に「天気図」と呼称されるものの多くは、この地上天気図を指します。高層大気の状況を示す高層天気図とは区別され、気圧配置を把握することで天気の変化を予測するために用いられます。

気圧配置と海面更正

地上天気図には、等圧線、高気圧、低気圧、前線などが描かれます。これらは気圧分布（気圧配置）を可視化するもので、気象擾乱の動きを理解する上で不可欠です。

天気図に記載される気圧値は、海抜0mにおける海面気圧に換算されています。これを海面更正と呼びます。観測地点の標高によって気圧は異なるため、同一基準で比較できるよう、観測された気圧を海面高度の気圧へと補正計算する必要があります。

国際式天気図と日本式天気図

世界気象機関（WMO）が定めた国際基準に基づくものを国際式天気図と呼びます。専門的な気象予報や研究機関ではこの国際式が使用されます。一方、日本国内では、国際式を簡略化した日本式天気図も広く利用されています。日本式は作成が容易であり、マスメディアの気象情報や教育現場などで活用されています。

国際式天気図の記号体系

国際式天気図では、各観測地点のデータを特定の配置でプロットします。主な要素は以下の通りです。

• 雲量：中央の円の塗りつぶし具合で表現。
• 風向・風力：矢羽の向きと長さ、旗の組み合わせで表示。
• 気圧：海面更正後の値を記載。
• 天気：00から99までのコードに基づいた記号で表現。

風向は36方位で示され、風速はノット（kt）単位で5ノットごとに矢羽を加えて表現します。また、気温や視程、過去の気圧変化なども所定の位置に書き込まれます。

気象通報とデータ収集

国際式天気図の作成には、地上実況気象通報式（SYNOP）と呼ばれる電文データが用いられます。世界各地の気象機関が連携して構築したネットワークを通じてデータが送信され、各機関で独自に天気図が作成されます。日本では気象庁が東アジア・西太平洋地域の天気図を1日4回作成し、配信を行っています。