四日市ぜんそく：日本の代表的な四大公害病の歴史と原因

四日市ぜんそく（よっかいちぜんそく）は、1950年代末から1970年代にかけて問題化した、戦後日本の代表的な公害問題の一つである。水俣病、イタイイタイ病、新潟水俣病と並び、四大公害病の一つに数えられる。

発生の原因と背景

三重県四日市市の臨海部に建設された四日市コンビナートの工場群から排出された大量の硫黄酸化物（SOx）が主要因となった。当時、石油は石炭のような黒い煤煙を出さないためクリーンなエネルギーとみなされていたが、実際には気管や肺に深刻な障害を引き起こす硫黄酸化物を多く含んでいた。特に中東産の高硫黄原油を使用していたことが、被害をより悪化させる要因となった。

地理的拡大と被害

第1コンビナートが操業を開始した1959年頃から、塩浜地区を中心に激しい喘息発作や気管支炎に苦しむ住民が急増した。その後、第2コンビナートの建設などに伴い、汚染地域は市内の南部から中部へと拡大していった。患者らは激しい咳や呼吸困難に苦しみ、中には重症化して命を落とす者や、病苦に悩んで自ら命を絶つ事例も発生した。

四日市公害訴訟と解決への道

1967年、塩浜中学校の生徒の死亡などを契機として、被害者救済と責任追及を求める四日市公害訴訟が提起された。複数の企業が混在するコンビナートを相手取った裁判は困難を極めたが、1972年に原告側が勝訴した。行政や企業側は、脱硫装置の普及や低硫黄原油への切り替えを進め、大気環境の改善に努めた。